【A】トルカプ錠160mg, 200mgは新医薬品の処方日数制限により2025年5月末日までは1回14日分が限度である。2025年6月1日から長期投与可能である。

本剤は新医薬品であるため、厚生労働省告示第107号（平成18年3月6日付）に基づき、2025年5月末日まで、投薬期間は1回14日分を限度とされています。(添付文書より)

効果・効能

内分泌療法後に増悪したPIK3CA、AKT1又はPTEN遺伝子変異を有するホルモン受容体陽性かつHER2陰性の手術不能又は再発乳癌

シスタドロップス点眼液0.38%の新薬処方日数の投与制限は？は新医薬品の処方日数制限により2025年5月末日までは1回14日分が限度である。2025年6月1日から長期投与可能である。

本剤は新医薬品であるため、厚生労働省告示第107号（平成18年3月6日付）に基づき、2025年5月末日までは、投薬は1回14日分を限度とされている。(添付文書より)

効能又は効果

シスチン症における角膜シスチン結晶の減少

ボイデヤ錠50mgは新医薬品の処方日数制限により2025年4月末日までは1回14日分が限度である。2025年5月1日から長期投与可能である。

保険給付上の注意
本剤は新医薬品であるため、厚生労働省告示第107号（平成18年3月6日付）に基づき、2025年4月末日までは、投薬は1回14日分を限度とされている。

効能又は効果

発作性夜間ヘモグロビン尿症

本剤は新医薬品であるため、厚生労働省告示第107号（平成18年3月6日付）に基づき、2025年4月末日までは、投薬は1回14日分を限度とされています。(添付文書より)

〈ターゼナカプセル0.1mg〉 BRCA遺伝子変異陽性の遠隔転移を有する去勢抵抗性前立腺癌 〈ターゼナカプセル0.25mg〉 BRCA遺伝子変異陽性の遠隔転移を有する去勢抵抗性前立腺癌 がん化学療法歴のあるBRCA遺伝子変異陽性かつHER2陰性の手術不能又は再発乳癌 〈ターゼナカプセル1mg〉 がん化学療法歴のあるBRCA遺伝子変異陽性かつHER2陰性の手術不能又は再発乳癌

以下に掲げる事務連絡については、令和６年４月１日付けで廃止すること。ただし、⑤から⑦までの事務連絡に関し、薬局開設者が令和６年３月31日以前に購入した医療用抗原検査キットについては、令和７年３月31日までの間、引き続き当該事務連絡の例により取り扱うことができること。 ① 「新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて」（令和２年４月10日付け厚生労働省医政局医事課、医薬・生活衛生局総務課事務連絡） ② 「歯科診療における新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて」（令和２年４月24日付け厚生労働省医政局歯科保健課、医薬・生活衛生局総務課事務連絡） ③ 「新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いに関するＱ＆Ａ」（令和２年５月１日付け厚生労働省医政局医事課、医薬・生活衛生局総務課事務連絡（令和４年９月30日最終改正）） ④ 「新型コロナウイルス感染症の拡大を受けた薬局及び医薬品の販売業に係る取扱いについて」（令和２年４月24日付け厚生労働省医薬・生活衛生局総務課事務連絡） ⑤ 「新型コロナウイルス感染症流行下における薬局での医療用抗原検査キットの取扱いについて」（令和３年９月27日付け厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部、医薬・生活衛生局総務課連名事務連絡（令和４年３月17日一部改正）） ⑥ 「新型コロナウイルス感染症流行下における薬局での医療用抗原定性検査キットの取扱いに関する留意事項について」（令和３年11月19日付け厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部、医薬・生活衛生局総務課、監視指導・麻薬対策課連名事務連絡） ⑦ 「新型コロナウイルス感染症及び季節性インフルエンザ同時期流行下における薬局での医療用抗原定性検査キットの取扱いについて」（令和４年12月９日付け厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部、医薬・生活衛生局総務課、監視指導・麻薬対策課連名事務連絡） ⑧ 「新型コロナウイルス感染症・季節性インフルエンザ同時期流行下における新型コロナウイルスに係る抗原定性検査キットの販売対応の強化について」（令和４年12月27日付け厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部・医薬・生活衛生局総務課連名事務連絡） ⑨ 「抗原簡易キットの販売先について」（令和３年６月28日付け厚生労働省医薬・生活衛生局総務課事務連絡） ⑩ 「抗原簡易キットの販売先について（その２）」（令和３年10月15日付け厚生労働省医薬・生活衛生局総務課事務連絡） ⑪ 「抗原簡易キットの販売先について（その３）」（令和３年11月19日付け厚生労働省医薬・生活衛生局総務課事務連絡） ⑫ 「抗原簡易キットの販売先について（その４）」（令和４年１月14日付け厚生労働省医薬・生活衛生局総務課事務連絡） ⑬ 「抗原簡易キットの販売先について（その５）」（令和４年１月27日付け厚生労働省医薬・生活衛生局総務課事務連絡） (新型コロナウイルスの感染拡大に伴う薬局及び医薬品販売業に係る特例的措置関係事務連絡の廃止について 令和６年３月25日 厚生労働省医薬局総務課)

Rp.アポハイドローション　4.32g　1日1回　就寝前　両手掌に塗布

アポハイドローションは、処方箋上ではグラム（g）単位で処方する必要があるが、製品の包装にはミリリットル（mL）表記しかされていないという問題があった。この処方単位と包装単位の不一致により、薬局での調剤において混乱が生じていた

例えば、医師が「アポハイドローション4.32g」と処方した場合、薬剤師は包装のmL表記を見ながらグラム単位に換算しなければならなかった。この作業は手間がかかるだけでなく、計算ミスのリスクも伴う。

アポハイドローションの製造販売元である製薬会社が、包装単位をグラム表記に変更することを決定した。これにより、処方箋と製品の単位が統一され、薬局での調剤がより正確かつ効率的になることが期待された。